リフォームローンを活用してお得なリノベーションを！

リフォームローンはお得

  1. リフォームローンでも「住宅ローン控除」が受けられる
  2. 借入金1000万円以下の場合、「抵当権設定」が不要（諸経費0円）
  3. 無料の「団体信用保険」が付く（万が一の備えとして）
  4. その他「手数料」が無料（※各ローンによって異なる）

リノベーション資金計画のためのリフォームローン活用ポイント

リフォームローンの種類

リフォームローンには、①財形住宅融資等の公的融資と②銀行などの民間融資があります。金融機関やリフォーム会社に相談しながら、それぞれのメリット、デメリットを考慮してご家庭の返済可能額に見合った融資プランを選択しましょう。

公的融資
財形住宅融資会社等での1年以上継続した財形貯蓄があり、50万円以上の残高があることが条件です。住宅改良価格の90％が限度額（最高4,000万円）となります。
住宅金融支援機構融資高齢者向けの返済特例制度を利用したバリアフリー工事や耐震改修工事を行う場合に利用できます。増改築工事や修繕・模様替え工事に限る場合は利用できません。
自治体融資地方公共団体にリフォームのための融資制度が設けられているところがあります。各窓口にて条件や利率などの確認が必要です。
公的融資
銀行ローン都市銀行や地方銀行、信用金庫などの民間金融機関から借入を受ける方法です。公的融資ほど条件が厳しくなく、融資限度額も高めなのがポイントです。中には住宅ローンの借り換えに合わせて、リフォーム費用を上乗せできる銀行もあります。
ノンバンク住宅ローン専門の会社、信販会社、クレジットカードの会社などを指します。公的融資や銀行融資に比べて手続きが簡単なので、借入額が少額の場合には便利です。

リフォームローンの組み合わせ

リフォームローンの活用を検討する際に「いくら借入できるのか」、「返済中の住宅ローンとの関係はどうなるのか」という心配が挙がるかもしれません。借入金額やその他の条件によって、借入の方法は変わってきますが、ここでは大きく2つのケースをご紹介します。

リフォーム費用のみを借入する場合

リフォームの規模によって異なりますが、返済中の住宅ローンの借り換えを行う必要がないので、数百万円の借入が想定されます。

この場合、借入審査が短期間であり、金利タイプの種類など選択肢の多い民間のリフォームローンの方が利用しやすいかもしれません。また、耐震、省エネ、バリアフリーなどのためのリフォームに該当する場合は、優遇金利が適用される金融機関もあります。

住宅ローン返済中にリフォーム費用を借入する場合

現在、借りている住宅ローンを別の条件の住宅ローンに借り換えをして、これにプラスしてリフォーム費用を借入するという方法があります。住宅ローンの借入以降に新たな優遇制度や有利な返済プランが出ていることがあるので、リフォームローンを機に住宅ローン自体を見直すことを検討してみましょう。

借り換えの検討ポイント！
  • 借り換えローンとの金利差が1％以上ある。
  • 借入残高が1,000万円以上ある。
  • 残りの返済期間が10年以上ある。

※借り換え時に諸費用がかかる場合があるので、諸費用を含めた借入条件などの見直しが必要です。