耐震リフォームの費用を抑えるためには補助金を活用しよう

リノベーション中の様子

日本は地震が多く、過去にも大きな地震によって自宅が倒壊してしまったという方はたくさんいます。実際に、地震から家を守るために耐震リフォームを検討している人も多いようです。

 

家具や家電が倒れないよう対策をすることも必要ですが、何よりも大事なのは地震に強い家をつくるということでしょう。

 

今回は、住んでいる家を守るために耐震リフォーム検討している方に向けて、耐震リフォームの内容や、補助金を有効活用してかかる費用を抑えるコツについて紹介していきます。

 

 

目次
■耐震リフォームが必要な家はどんな家?
■耐震リフォームでやること
■耐震リフォームの費用はいくらかかる?
■耐震リフォームに利用可能な補助金制度
■耐震リフォームで減税も可能?
■まとめ
■家のリフォームは「りのべえ」におまかせ

 

耐震リフォームが必要な家はどんな家?

小屋裏調査

 

自分が今住んでいる家は地震にどれくらい耐えることができるのか、今の家には耐震工事が必要なのかを判断するのは一般の人には難しいでしょう。

 

そこで、耐震リフォームが必要な家の特徴についてここで紹介していきます。住んでいる家が次に紹介する条件に当てはまるようであれば、一度耐震リフォームを検討してみるとよいでしょう。

 

築40年以上の家

現在の住宅は1981年6月に改正された「新耐震基準」をもとに建てられています。1981年以前に建てられた住宅は「旧耐震基準」となっていますが、震度6以上の大きな地震が発生した際には住宅倒壊の危険性があることから新耐震基準に改正されました。

 

さらに最近では、住宅だけでなく地盤に関する仕様も含まれた「現行耐震基準」が2000年に制定され、より地震に強く安全な家に住めるようなっています。

 

このことから分かるように、築40年以上の家は旧耐震基準に基づいて建てられた家であるため、耐震性能としては十分とはいえないのです。

 

大きな地震がいつ発生するか分からない以上、家や住んでいる人の命を守るためにも耐震性能は現行のものに近づけるのがよいでしょう。

 

1階の壁面積が少ない家

1階の壁面積が少ない家はもっとも危険ともいわれているのです。リビングに大きな窓がついていたり、建物の1階部分が店舗であるといった建物が該当します。

 

また、車庫や倉庫として1階部分を利用することも多く、そのような構造の建物は壁が少ない分耐震性が低くなってしまうため、地震によって建物の1階部分だけ倒壊してしまうことが多いようです。

 

外壁には耐震の役割もあるため、2階建て3階建ての家で1階部分を上記のような用途で使用している場合には注意しましょう。

 

1階と2階の外壁線が異なる家

1階と2階の外壁線がそろっている建物の方が耐震性能は高いといえます。下屋が大きく、2階部分の外壁の下に1階の壁が位置しないような建物であったり、2階が飛び出すような構造でその重みを1階部分で支え切れないような建物は耐震性が低いといえるでしょう。

 

1階の方が大きい家は一見すると丈夫そうに思えますが、実は2階の外壁の下に壁がない場合、家全体に負担がかかってしまうため注意が必要です。

 

耐震リフォームでやること

施行中のリノベーション物件

 

耐震リフォームと一言でいっても、その内容にはいくつかの種類があります。家のどの部分の補強をするのか、耐震リフォームをする際には必ず事前に「耐震診断」を行います。

 

その結果をもとに耐震リフォームのプランを立て、見積もり後実際の耐震リフォームを行うという流れです。耐震リフォームの内容は以下で紹介するものとなります。

 

基礎の補強

家の基礎は建物と地盤をつなぐ重要な部分であり、建物を支える役目をもっています。耐震リフォームの際、まずはこの基礎部分しっかりと補強することが先決です。

 

基礎にはベタ基礎、布基礎といった種類があり、それらは建物によって状態が異なります。古い木造住宅だと、基礎に鉄筋が入っていなかったり地盤の沈下で埋没していることがあるので耐震性能としては不十分です。

 

基礎の種類や状態に合わせて基礎を補強したり新しく作り直していく工事となりますが、基礎の状態によってリフォーム内容も変わるので、かかる費用も多少前後するでしょう。

 

壁の補強

壁のバランスが悪かったりつくりが不十分な家は、大きな地震が発生した際に建物ごと倒壊してしまう危険性があります。耐震性を高めるために筋交いや耐震金物を入れることで補強を行うとよいでしょう。

 

柱や梁がどんなに立派でも耐力壁が不十分だと地震に耐えることができません。本来耐力壁は構造にしっかりと固定されているものです。耐力壁をどのようにバランスよく配置するか、一方向だけでなく家全体にバランスよく設置することが重要なので、リフォーム業者と相談しながら最適な位置に最適な量を配置しましょう。

 

土台・柱・梁を補強

家を支える柱や土台部分は普段目にすることがないため、状態がどのようになっているか分かりません。実際に耐震診断で柱が腐っていたり、土台部分が白アリに食い荒らされているなんてこともあるのです。

 

このような劣化状態の家は耐震性能が非常に低くなっています。土台を入れ替え、柱と梁を新しいものと交換し不足している部分に柱を追加するなど、トータルの補強が必要となるでしょう。

耐震リフォームの費用はいくらかかる?

 

耐震リフォームはその内容と施工範囲によって費用が変わります。耐震リフォームを行う前の耐震診断は20~50万円前後で行われ、日本木造住宅耐震補強事業者協同組合によれば、耐震リフォーム全体にかかった費用の平均は約150万円です。

 

床面積や築年数によって費用が上下し、基本的に築年数が古い家の方が費用は高額となります。耐震基準が古い建物の場合、より耐震性を高める必要があるためリフォーム工事の規模も大きくなるのでしょう。

 

金額別にみる耐震リフォームの施工内容は以下の通りです。

 

・50万円以下:壁解体なし、改修メイン(筋交いの設置、梁に耐震金具を設置など)

・50万円~100万円:外壁の補強など(外壁に補強材、外壁に耐震パネルなど)

・100万円~:全体的な補強(家全体の耐震性向上、金具設置、耐力壁の設置など)

 

耐震リフォームに利用可能な補助金制度

耐震リフォームを行う場合、国と自治体から受け取れる補助金制度があります。戸建て住宅の耐震リフォームの場合、上限約100万円の支援を受けられる地域が多いようです。

 

地域によって補助金を受け取れる対象や申請方法が異なるので、事前に地方公共団体に問い合わせることで補助金についての詳しい説明を受けることができます。

 

リフォームにかかる費用を少しでも抑えたいと考えている方は、ぜひ補助金を活用してみてください。

 

耐震リフォームで減税も可能?

 

住宅リフォームを行い、特定の条件を満たしている場合には

 

・所得税の控除

・固定資産税の減税措置

・贈与税の非課税措置

 

といった優遇措置を受けることが可能です。そのなかで「耐震リフォーム減税」では現行の基準に則った耐震改修工事を行った場合、工事費用の10%が控除されます。

 

所定の工事を行った年度の確定申告で申請をすることで、居住を開始した一年目については控除を受けることが可能です。

 

控除額は最大で25万円なので、費用が高額になってしまっても25万円までしか控除にならない、という点は覚えておきましょう。

 

まとめ

 

災害はいつ・どこで発生するか、それは誰にも分りません。日本は地震大国であり、過去にも震災によって多くの家屋が倒壊し、多くの命が奪われています。

 

家の耐震性を高めることで、危険な事態になる確率を限りなく下げることが可能です。安心・安全な家にするためには家の耐震性を確認し、不十分な部分については最適な補強を工事を行うのがよいでしょう。

 

耐震リフォームで家も住んでいる人も少しでも守れるように、もしもの時のための備えを今からでもしておくべきといえるでしょう。

 

家のリフォームは「りのべえ」におまかせ

家のリフォームは、しっかりと技術力を持った信頼できる地元の施工店に任せましょう。

千葉・茨城地域の家のリフォームであれば、エリアに根差した地元営業の「りのべえ」にもご相談ください。

わたしたちは明治32年創業の工務店「ハウジング重兵衛」を母体に持つ、リフォーム・リノベーション専門店です。

工務店グループならではの技術力と、専門店ならではの細かな対応でリフォームをしっかりサポートします。

 

 

千葉・茨城県内には実際の設備を体感いただけるショールームもございますので、はじめの一歩としてぜひお気軽にご活用ください。

りのべえのリフォームショールーム

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