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店舗付き住宅はリノベーションで快適な戸建て住宅にできる

店舗付き住宅リノベーション

 

築年数の古い店舗住宅に、既に閉店しているにもかかわらず、住み続けているケースが数多く見受けられます。店舗住宅には、利便性の良い地域であり、2階だけに住むので、日当たりが良く、冬を暖かく過ごせるなどの良い面があります。その一方、店舗だった1階は放置状態になっているため家が傷みやすい、高齢になると、暮らしにくさが出てくるという面もあります。階段の昇り降りをしないと外出できず、買い込んできた食料品を2階まで運び込まなくてはなりません。

店舗住宅を所有している人の事情には、店舗を閉鎖した後、そのまま店舗住宅に住み続けているが不便を感じているというケースや、両親から店舗住宅を譲り受けたが、売却した資金でマンションを買おうか迷っているというケース、駅の周辺に利便性の良い場所で家を探していたところ、店舗住宅が見つかったというケースなどがあると思います。

今後、店舗として再開する予定がなく、住宅として使い続けるのであれば、リノベーションをして快適な戸建て住宅に生まれ変わらせませんか?

どんなに古い物件でも新築同様に生まれ変わるリノベーション

既に閉店した店舗付き住宅は、そのほとんどが、平成以前に建てられているのではないでしょうか?築50年以上の物件もあるはずです。

「こんなに古くなった家は、建て替えしかないのでは?」

「建て直しをしないと、耐震性能は低いままなのでは?」

など、様々な不安があると思います。しかし、フルリノベーションであれば、建て直しとほぼ同じ、つまり新築同様の家に生まれ変わらせることができます。

今の家族構成と暮らしに合わせた間取りに変えられる

おしゃれなリビング階段

店をやっていた頃は、子供や従業員がいたので、部屋数が多かったというような場合には、減築したり、平屋にしたりすることもできます。リノベーションは、既存の住宅の土台と骨組みはそのまま利用して、建て直します。その為、増築となると、建築条件が変わってきてしまうのですが、減築には何の問題もありません。

閉店後、ご夫婦だけで暮らしている場合には、高齢になった時のことを考えて、平屋にするという方法が向いているでしょう。一方、これから子育てをする若いご夫婦の場合には、2階建てのままにし、子育てがしやすい間取りの家にすると良いのではないでしょうか?

店舗住宅の周辺の環境や、1階の床面積、家族構成、家族の暮らし方に合わせて、無限の間取りの自由度があります。制限は、土台の形を変えないということだけです。フルリノベーションの場合、外壁も取り壊すので、窓の位置も自由に変えられます。

店舗住宅のまま、店舗部分の小規模なリフォームをする方法もありますが、あちこち細々と手を入れると、意外に費用が嵩んでいく上に、根本的な解決ができない恐れがあります。リノベーションは、窓の位置や開閉方法、階段の位置なども自由に動かせるので、周辺の環境に対して大胆な解決策を講じることができます。

例えば、密集している住宅地であれば、吹き抜けを設けて、陽射しと風を採りこむという設計ができます。平屋にすると、十分な日当たりが採りこめそうにない周辺の環境であれば、ロフトハウスにして吹き抜けを設ける、トップライトを採用するなどの方法もあります。

新築時以上の住宅性能を備えられる

古い家のリフォーム中

古い家のほとんどは、冬寒く、夏暑い家です。断熱性と気密性が、数十年前には今ほど進歩していなかったからです。現在は、政府が省エネや、空き家問題解決の為、新築住宅の住宅性能を高めるような政策を進めていることから、住宅性能は進歩し続けています。

空き家問題は、地方の問題だと考えている人も多いですが、実は首都圏の空き家も多く、全体の20パーセントを占めているというデータもあります。空き家に住みたくない理由は、冬寒く夏暑い、現代の暮らしに合わない間取りなどがあげられます。また、郊外住宅の中には、利便性が悪いという理由で、避けられているというケースも少なくありません。

この理由の中で、冬寒く夏暑い、現代の暮らしに合わない間取りという2つは、リノベーションで完璧に解決できます。しかも、空き家を増やさない為、優良住宅ストック型社会への施策、家庭での消費エネルギーを削減するための施策として、中古住宅のリフォームに対して、様々な補助金が用意されています。補助金を活用して、住宅の性能を上げることによって、住宅性能の高い家に生まれ変わらせ、住宅の資産価値が高めることができます。

参考サイト

地域により異なる発生要因と対策 

長期優良住宅化リフォーム推進事業

2020年度の内容(2021年の詳細はまだ発表されていませんが、ほぼ同じだけの補助金が出ると考えられます)

評価標準型 補助金の額 上限100万円

インスペクションを行う

リフォーム後の維持保全計画と履歴を作成する

新耐震基準を満たす耐震性とその性能を維持する為の劣化対策を行う

省エネに繋がるだけの断熱性能を持たせる

高齢者が暮らしやすいバリアフリーにする

認定型長期優良住宅 上限200万円

高度省エネルギー住宅 上限250万円

三世代同居改修工事を合わせて行う場合は50万円追加

新築時以上の断熱性とは?

断熱性とは、家を包む部分からの熱の出入りを抑え、最小限の消費エネルギーで、快適な室温を保てるようにする性能です。屋根、壁、開口部のサッシ、床すべてが断熱されている家は、家の中が魔法瓶の状態になり、エアコンで作られた快適な温度が、逃げていきません。その為、最小限の冷暖房で夏は涼しく、冬は暖かく過ごせます。

平成の中頃までに建てられた家は、現在ほどの断熱技術がなかったため、それほど高い断熱性を持っていない家が多くあります。中には、急激な断熱性能の進歩に追いつけず、中途半端な断熱性によって、住宅の構造部に結露を発生させてしまい、寿命の短い住宅が建てられてしまったこともありました。現在では、断熱性能を高める技術が発達していることから、内部結露のリスクのない高い断熱性を住宅に持たせることができるようになっています。従って、築年数の長い家をリノベーションした場合、必ず新築時以上の断熱性を備えさせることができます。

断熱性の高い住宅では、リビングや寝室などの暖房をしている場所と、廊下や玄関などの暖房をしていない場所の温度差が抑えられます。その為、宅急便が来ても冬は応対に出るのが億劫になる、家族全員がこたつのある部屋から動かなくなるというようなことがなくなります。また、夏の暑い日に、帰宅すると、家の中が蒸し暑くなっていたり、冬の寒い日の朝、暖房が効き始めるまで寒さを我慢したりというようなことも起こりません。暖悦性の高い家では、冷暖房を止めても、急激に温度が変化しないからです。

新築時以上の耐震性とは?

日本は地震の多い国です。そして、大地震が発生する度に、耐震基準が改正されます。したがって、1981年以前に建てられた住宅は、旧耐震基準で建てられています。さらに、1995年に発生した阪神淡路大震災を受けて、新耐震設計基準はさらに改正されました。その後も、耐震基準は何度か改正されています。

リノベーションの際には、外観や内装、間取り、断熱性だけではなく、必ず耐震補強を行います。最新の耐震基準を満たすように補強されるので、新築時とは比べ物にならないほどの高い耐震性を備えることができます。

参考資料 建築物の耐震改修の促進に関する法律 

 ■ ■

店した店舗住宅にお住いのご家族、または閉店した店舗住宅を購入したり、譲り受けたりして所有しているご家族は、そのまま住み続けるよりも、リノベーションで暮らしやすい家、資産価値の高い家に生まれ変わらせませんか?

りのべえの一軒まるごとリノベーションは、築年数の長い家でも、まるで新築の家のように、見た目も使い勝手も生まれ変わらせます。冬暖かく夏涼しい環境の家、大地震に襲われても家族の命と財産を守れる家が生まれます。

 

リフォーム施工事例

リフォームやリノベーションを検討し始めると、どのくらいに期間と費用がかかるのだろう?工事中はどうやって生活するのかしら?など、様々な疑問が出てきます。どんなことでも、どうぞご相談ください。大事な持ち家を大切にしながら、より暮らしやすい家にすることが、りのべえの基本です。より良い暮らしができる家にしたいという想いを叶えるお手伝いをさせてください。

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